工業
建設工事の積算において、資材の単価は後述のとおり契約時点の実勢プライスを重視して判断するとしているが実勢価格は施工の種類規模発注の頃合工事地域等によって千差万別であり詳細に扱ってするには膨大な情報を不可欠とする｡そこで多くの発注者は一定の資料決まった的に実施するチェックの結果によって決断している｡積算の目的は施工費の総価を算出することにあるので積算そのものが体系化されデフォルト化される方向にある中で単価判断のレベルのみをいたずらに綿密にしてみても、多くの労力を要し総体的にバランスを欠く事になり意味のない事となる。 基本的には資材の請負施工費に満たす割合を考慮しつつ単価を判断すべきである。 なお施工のスケール工種工事箇所取り掛かり前提等によっては一定の規格で判断された単価に比較して不適当なケースは特別に決めてよいこととして単価決定に弾力性をもたせ、資材を主要資材と一般資材に分類する。 資材単価は物価資料(財団法人建設物価調査会発行の「建設物価」財団法人経済リサーチ会発行の「積算資料」をいう)見積り発注者が特別に実施する調査等を基礎として原則として下記により判断する.ただし価格の変動の著しい場合は物価資料の速報版等により実勢を考慮のうえ適正に決定する。